日本（軍）の疑心暗鬼

　日本は性善説に立つ国で、下記のように人権や人道、国家主権などを重んじる数少ない国である。明治以来のこうした積善が認められ、世界で尊敬される国の上位にランクされ続けてきた。

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　その第1は奴隷の釈放である。

　アブラハム・リンカーン米国大統領は1862年9月に奴隷解放を宣言したが、大陸横断鉄道建設などで依然として奴隷を使っていた。

　ペルー船「マリア・ルス号」が横浜港に立ち寄った折に中国人苦力（クーリー）を輸送していることを知った副島種臣外務卿（外務大臣）は、奴隷運搬船と判断し国際裁判で勝利する。

　奴隷解放宣言から10年しか経っていない時である。

　第2は人種差別撤廃である。

　第1次世界大戦後の1919年、パリ国際会議に参加した日本代表団は国際連盟規約に人種差別撤廃条項を盛り込むように再三にわたって提案する。

　しかし壁は厚く、「提案が連盟で採用されるまで主張し続ける」といって引き下がらざるを得なかった。黒人系のバラク・オバマ大統領誕生は2009年のことであった。

　第3は植民地解放である。

　日本は東南アジアの植民地解放の必要性を訴えて大東亜戦争を戦う。有史以来の敗戦という惨めな結果となり未曾有の困難に直面したが、多くの独立国家が誕生して〝植民地解放″の目的は果たされた。

　この大東亜戦争の前半が支那事変で、1937年7月7日、日本軍が攻撃された盧溝橋事件に始まる。

　北京周辺の日本軍駐屯は1900年の北清事変（義和団の乱が発端）の結果として認められていた。

　日本は不拡大方針をとるが、広大な領土に引き込んで疲弊させ、あるいは上海に構築した強力な防衛線で日本軍の粉砕を企図した中国は停戦どころか、拡大させていった。

　こうして起きたのが南京攻略戦であり、大虐殺の汚名を着せられる。多くの日本人は信じられなかったが、最も驚いたのは現地で戦っている日本軍であった。

　現場で虐殺などの状況は見られないが、上海などの南京外から暴虐の情報が聞こえてくるので、〝どの部隊がどこで悪行を働いているのか″、〝日本軍がそんなことをするはずはないだろう″と疑心暗鬼に捕らわれたという。

朝日新聞が掘り起こした「南京大虐殺」

　ドイツの協力で何重にも構築した上海の堅陣を破られた蒋介石は、南京の防衛戦に移行する。

　しかし南京の防備は軟弱のため早晩落城することは目に見えており、首都を重慶に移転して日本軍の暴虐を世界に宣伝する戦略に転換する。そのために、南京戦が始まる直前に「国民党宣伝部国際宣伝処」を設けた。

　徹底抗戦を命じた唐生智防衛軍司令官は、日本軍の南京開城（降伏）勧告を無視して落城寸前に逃亡して混乱を作為し、また日本軍は自分たちの食糧にも窮する状況下で得た数万の捕虜に困惑した。

　爾後の作戦に無害とみられる者を釈放するため移動しているところに反乱が起き、致し方なく武力鎮圧せざるを得なくなる。

　清水潔氏が『「南京事件」を調査せよ』で明かす兵士の陣中日記に見るように、凄惨な処刑も行った。軍法会議で捌かれるべき事件であるが、中国側は「日本の暴虐」として宣伝する。

　しかし、当時、200人以上いた日本人新聞・通信記者、写真家、さらには作家や大使館員などは誰一人として虐殺事件として報じなかった。

　捕虜、ましてや一般市民をむやみに殺害し、電線に吊るし、頭皮を剥がし、睾丸をえぐり、時には写真で見るように女性の陰部に棒を差し込むなど、猟奇事件にも似た、いわゆる「虐殺」などは一切見ていないからである。

　現地の日本軍には「寝耳に水」であり、昭和天皇にもその筋でないところから聞こえてきたという（NHKスペシャル、2019年8月17日放映・田島道治「拝謁記」）。

　東京裁判でも「暴虐」の亡霊が漂い、戦後しばらくは日本の不名誉としていたぶり続けられるが、それも間もなく忘れ去られた。

　再度亡霊が漂い始めたのは、朝日新聞がルポ「中国の旅」で再発掘する1971年以降である。

　中国は本多勝一記者の取材を許し、日本軍が残虐を極めたとした報道は単行本『中国の旅』として幾つかの出版社から発刊され続ける。

　産経新聞（平成28年5月14日付）によると、「『南京事件』は戦後、一貫して歴史教科書に記載され続けてきたわけではない。東京書籍の中学歴史教科書の場合、昭和53年度用（52年検定済み）から『南京虐殺』の文字が登場し、犠牲者数はこの時点では『おびただしい数』とあったが、その後、『20万以上ともいわれる』『中国では30万以上とみている』（59年度用）などと記されるようになる」

　その後は、他社の教科書にも同様の記述が見えるようになり、次いで高等学校の日本史教科書にも記述されていく。

　まさしく、『中国の旅』の影響としか思えないし、中国は1985年に30万人大虐殺と明記した記念館を南京に建設する。

　顕彰した本多勝一記者の写真や取材ノート・著作物などを、国際社会に広めて一躍有名になった中国系米国人アイリス・チャンの写真などと共に展示した。

　1998年に国賓として来日した江沢民は、南京事件をはじめとした日中戦争間の被害を3500万人とする歴史戦を展開する。

　しかし21世紀に入ると、蒋介石が宣伝戦で勝利を獲得する方便としてでっち上げた虚構であることを証明する資料が次々に発掘され、いよいよ「南京大虐殺」は完全消滅の危機に立たされた。

領土拡張とナショナリズムの高揚

　そこに登場したのが「中華民族の偉大な復興」を掲げた習近平国家主席で、2012年のことである。清朝時代の領土を回復し、ナショナリズムの高揚で精神的な強国を作り上げるというのだ。

　この遠大な目標を達成するため、2020年までにGDP（国内総生産）を倍増（2010年比）させる経済発展と世界最強の軍隊を創設して勢力圏を拡大し、米国に代わるか、さもなければ米国と二分する覇権国になるというものである。

　南シナ海の環礁を領有権主張の根拠となる島とするために2013年後半から埋め立てる一方で、経済支援のインフラ外交で友好国を増大し、一帯一路で勢力圏を拡大していく。

　内々では2025年までに台湾を統一、30年までに南シナ海を内海化、40年までに東シナ海、建国100年を迎えた2050年にはシベリアを中国領にすると語っている。

　こうした物理的な拡張は強力なリーダーシップとナショナリズムで支えなければならない。そのために終身皇帝への道を固め、日本をこれまで以上に悪逆非道の国家に仕立てて徹底的にいたぶり尽くす戦略を立てたのだ。

　満州事変が始まった9月18日は国恥記念日と以前からみなされてきたが、2014年2月27日の全国人民代表大会（全人代＝国会に相当）で、新たに対日関係の2つの国家記念日を制定した。

　一つは9月3日の「抗日戦争勝利記念日」である。

　国家創設間もなくの1951年以来、「対日戦勝記念日」として行われてきたが、「抗日戦争勝利」としたところに、国民のナショナリズムを刺激する要素を埋め込んでいる。

　二つ目は12月13日の「国家哀悼日」の新設である。

　南京を占領した日であるが、「約40日にわたる大虐殺が始まった日で、30万人以上の中国人が殺された」と主張して哀悼日とした。

　習近平主席がこの年の12月13日に南京の記念館を訪れ演説して檄を飛ばしたことから見ても、習近平氏のナショナリズム高揚の眼目であったに違いない。

WWⅠにおける宣伝戦と検証

　第1次世界大戦に米国は当初参加しなかった。ドイツに蹂躙され続ける欧州、中でも英国は何としても米国を参戦させたかった。しかし、米国民はなかなか動かなかった。

　そこで、ドイツ兵は占領したベルギーの街の子供を見つけ次第に手首や指を切り落とし、鉄砲を撃てないようにしているという「可哀そうなベルギーの子供たち」の話が作られた。

　余談であるが写真撮影でVサインをするのは、戦場から帰還した兵士が「指はちゃんと付いているよ」と見せて安心させたことに始まると言われる。

　またドイツ軍はゼンプストにある馬方ダビッド・トルデンの家に押し入り主人を縛り上げ、13歳の娘に5、6人が襲いかかり暴行した。9歳になる息子を銃剣で切り刻み、妻は銃殺した。

　ブリュッセル近郊ではドイツ兵が家を焼いたが、兵の手にかかる寸前に赤ん坊が助け出されたとデイリー・メール紙が伝えた。

　掲載の翌日、本社から赤ん坊を連れてこいという電報が来る、また赤ん坊を養子にしたいという手紙が5千通も届いた。アレクサンドラ王女からも心のこもった電報と乳幼児用の服が送られてきた。

　こうしたドイツの蛮行を裁くため、報道に対する検証が戦後行われる。

　また米富豪が手首を切られた子供をみな引き取りたいと発表したから、手首や指を切られた子供やトルデン家の調査などが行われたが、すべては事実無根であることが分かった。

　アレクサンドラ王女の涙を誘った生き残りの赤ん坊の話しは、本社から敵の残忍さを語る記事を送れという電報を受けた記者が再三の催促に、取材に行かないで書いた嘘であった。

　作り話といえないので、赤ん坊は伝染病で死亡したが感染を恐れて葬儀もできなかったことにしたという。

　英政府は国民に義憤、恐怖、憎悪を吹き込み、愛国心を煽り、多くの志願兵を集めるために嘘を作り上げ広めた。

　また米政府と共謀して捏造した多くのプロパガンダで世論を沸騰させる。この世論に動かされた（とカムフラージュした）形で、米政府はドイツに宣戦布告し参戦する。

　こうしたプロパガンダの実体を暴いたのはアーサー・ポンソンビー（『戦時の嘘』）で、戦時プロパガンダは10項目に集約できるとした。

　その後、第2次世界大戦から2001年の貿易センタービ攻撃位までを項目ごとに分析したのがアンヌ・モレリ著『戦争プロパガンダ　10の法則』である。

米国人宣教師たちが告発

　ポンソンビーの第5則は、「われわれも誤って犠牲を出すことがある。だが敵はわざと残虐行為に及んでいる」というもので、敵を悪逆非道に仕立てるプロパガンダである。

　支那事変において蔣介石が「日本軍が残虐行為を行っている」と宣伝戦に出たのは、上海戦に敗北し、日本軍が南京に向かって追撃戦を行っていた11月のことであった。

　この時、蒋介石は国民党中央党部と国民政府軍事委員会を「国民党中央宣伝部」に改組し、普通宣伝処や新聞事業処のほかに「国際宣伝処」を作った。

　東中野修道氏が発掘した「中央宣伝部国際宣伝処工作概要」は、「極機密」と押印され、宣伝の手口を克明に書き記した玉手箱であった（「『南京大虐殺』という虚構宣伝の全容と教科書のウソ」、『正論』平成18年7月号所収）。

　別冊子の「宣伝工作概要」には「宣伝戦で敵を包囲し、最後の勝利を勝ち取る」と書かれており、この実現のために中央宣伝部は全力投入していたという。

　少年時代に外人部隊に入隊し、長じて新聞記者・大学教員になった米国人フレデリック・ウイリアムズは一時、蔣介石軍に従軍する。

　その時の状況を「蒋介石はプリンターインクで戦っている」と『中国の戦争宣伝の内幕』に記している。宣伝戦で勝利を勝ち取るべくプロパガンダに全精力を投入していたのだ。

「宣伝戦で勝利を勝ち得る」ためには、次の3つが必要であると東中野氏は言う。

①日本軍が暴行を働くよう仕向ける
②誰かが日本軍の暴行を告発する
③告発を世界に発信する

　そして、南京防衛軍司令官の唐生智が南京城陥落前夜に脱出したことから、爾後数日間の大混乱を招き、大量の捕虜発生と暴動鎮圧が①の状況を作為したとみる。

　また、南京攻防が指呼の間に迫る11月23日から陥落前日までの約3週間、唐生智司令官や首都警察長官、南京市長、各国大使館代表、宣教師、新聞記者などは毎日お茶会と記者会見を開いて中国軍と欧米人の交流を促進し親密度を深めて②の状況を作る。

　現に数人の記者や宣教師などは政府や党の顧問などとなり、こぞって告発している。

　この①②は南京の戦場における行動であるが、③は重慶に本拠を移した国際宣伝処の下で、上海・香港の支部、昆明とニューヨーク・シカゴ・ワシントン（米）、ロンドン（英）、モントリオール（加）、シドニー（豪）、インド、シンガポールなどに設置された事務所が機能した。

　告発を世界に発信したのは唐生智司令官らと誼を深めていた新聞記者や米国の宣教師たちである。

　こうして発信された告発は、ほぼ事件が終結した半年後の1938年7月、2冊の書籍（『戦争とは何か』『スマイス報告』）に纏められ、世界に流布して震撼させることになる。

米大統領を動かした反日組織

『戦争とは何か』で日本の罪状を告発した豪州出身で英マンチェスター・ガーディアン紙の特派員H・ティンパーリーは国民党中央宣伝部の顧問に付いていた。

　表の顔は特派員であったが、裏は国民党の秘密工作員で、日本の罪状告発の立役者として大活躍する人物である。

『戦争とは何か』の執筆者の一人であるJ・フィッチは中国YMCA主事で、協会関係者にしてロータリークラブ会員でもあり交際範囲は絶大であった。

　告発の16ミリ・フィルムを米国に持ち込み、半年以上にわたって全米で講演旅行し、また主要な団体の幹部らと会談するのも容易な人物であった。

　こうした人物が米国その他とどのように関係していたかを抉り出したのは江崎道朗氏の「日本を泥沼に落とし込んだ米中ソ二つの反日ネットワーク」（『正論』平成18年8月号所収）である。

　19世紀末に天津にYMCA（キリスト教青年会、プロテスタント系）会館が初めて建てられて以降、1924年には約90人の米国人主事が派遣され、中国人主事も313人がいたという。フィッチは中国に派遣された一人であった。

　プロテスタント各派は中国で圧倒的な勢力を誇っていたYMCAと連携して次々と大学を建設した。24あった大学のうちの14は伝道団が創立・運営したキリスト教系であったといわれる。

　蒋介石が1927年に米国でも知名度の高かったクリスチャンの宋美齢と再婚し、30年にクリスチャンに改宗すると、米国のキリスト教団体は蔣を熱烈に支持する。

『戦争とは何か』が発刊された同月にYMCA北米同盟の支持を得て、日本軍の行動を非難し、対日禁輸を米政府に要求する反日組織「日本の中国侵略に加担しないアメリカ委員会」（アメリカ委員会と略称）が結成される。

　名誉会長は元国務長官H・スティムソンで、漢口で総領事をやった人物が理事長となり、在中宣教師や著名なヘレン・ケラーなどが発起人となる。

　また同時期に、YMCA世界同盟の主導で中国と関係の深い国際伝道団体が「中国を援助する教会委員会」（教会委員会と略称）を設立して中国支援を開始する。

　この組織は全米12万5000のプロテスタント教会およびほぼ同数の関係伝道協会に影響力を行使できたという。

　信徒数に換算すると数千万人がいるわけで、反日感の強かったS・ホーンベック国務長官顧問を通じてハル国務長官に働きかけ、日中戦争に中立的立場を堅持していたF・ルーズベルト大統領をして中国支援へと舵を切らせる。

　世界を代表するシンクタンクでロックフェラー財団の支援を受けていた「太平洋問題調査会（IPR）」は、YMCAとの関係が深いことから必然的に「教会委員会」と連携して日本の侵略を批判する「調査シリーズ」を発刊・支援する。

　また、IPRはコミンテルン関係者が役員の雑誌『アメレジア』、「アメリカ中国人民友の会」、「アメリカ平和民主主義連盟」とも関係し、IPR理事長と「アメリカ委員会」理事長は兄弟でもある。

　極言すれば全米のキリスト教関係者とコミンテルン関係者によって動かされていた「アメリカ委員会」と「教会委員会」が一丸となって、南京での中国軍や市民の掠奪・放火なども「日本軍の悪行」に仕上げて世界に宣伝し、ルーズベルト大統領に反日を働きかけていた構図が浮かび上がってくる。

おわりに：
米国主導のプロパガンダが生んだ「大虐殺」

　こう見てくると、南京での大虐殺のプロパガンダは米国主導で捏造されたと言っても過言ではない。

　第1次世界大戦後は米欧がこぞって戦時中の悪行検証を求めたが、南京虐殺でっち上げが米国主導であったとすれば、米国から罪状検証の声が上がるはずもなかったのだ。

　2015年10月10日、国連教育科学文化機関（ユネスコ）は、中国が申請した「南京大虐殺文書」を世界記憶遺産に登録した。しかし、外務省が翌年2月に検証を進めようとすると、中国側が態度を急変させ、登録資料の真贋性を検証できなかったという。

　2017年12月14日に装いも新たに再開した南京の記念館からは「南京大虐殺」を掘り起こした功績を称えられた本多氏、そして世界に広めたチャンの写真や著著をはじめ、南京事件関連の資料が大幅に撤去され、そのスペースには新たに慰安婦コーナーが設けられたという。

　国家哀悼日に指定してまで反日ナショナリズムを高めようとした南京事件である。宣伝戦で構築されてきた「大虐殺」の巨像が、実は虚構で積み上げられた「虚像」でしかなかったことが習近平主席の失態（英女王にウソの友情物語を語る）で暴露された結果であろう。

　本多氏が「万人坑」のルポ報道をすると、現地で働いた関係者から「作り話」だと異論が出る。

　関係者1000人にアンケートを行い、469人から得た回答を精査して「万人坑はなかった」ことを確信し、報道から約20年後の平成3年に朝日新聞社に取り消しを申し込む。

　朝日は「さらに調査を進める必要があると以前から考えています。（中略）共同で調査出来れば幸いと存じます」「本多は（中略）こんどは『旅』ではなく、改めて精密な現地取材をすることを考えております」などと書面で回答したという。

　産経紙がこの件で朝日の広報部と本多氏に質すと、朝日は「古い話であり、現時点では回答できることはありません」とし、本多は「回答しなかった」という。

　南京事件の罪状で刑死者も出た。ことは日本の、そして旧軍の名誉に関わる問題でもある。

「古い話」であっても、報道した新聞社として疑義が呈され、現地取材などを考えていると回答した以上は、約束を果すのが最低限の責務であろう。

　そして、ウソと判明した暁には朝日の報道がきっかけになったと思われる記念館の撤去を迫り、亡霊を駆逐することが必要である。放置して済まされることではない。

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